適応障害で休職を伝える方法｜誰に？どう話す？流れと注意点

適応障害と診断され、休職を考えているけれど、「会社や上司にどう伝えたら良いか分からない」「迷惑をかけてしまうのではないか」と不安を抱えている方は少なくありません。体調が優れない中で、このような悩みを抱えることは、さらに心身への負担となります。

この記事では、適応障害で休職を希望する方が、安心して会社に状況を伝え、スムーズに手続きを進めるための具体的な方法や伝え方の例文、休職中の過ごし方について詳しく解説します。ご自身の状況と照らし合わせながら、回復への第一歩を踏み出すための参考にしてください。

適応障害の主な症状と原因

適応障害は、特定の状況や出来事（職場環境の変化、人間関係のストレス、過重労働など）が原因となり、心身に様々な症状が現れる精神疾患です。ストレスの原因が明確であり、その原因から離れると症状が和らぐという特徴があります。

主な症状は多岐にわたります。

• 精神的な症状: 抑うつ気分、不安感、いらいら、集中力の低下、無気力、神経過敏、涙もろくなるなど。
• 身体的な症状: 不眠、 excessive sleep（過眠）、倦怠感、頭痛、腹痛、動悸、めまい、食欲不振、吐き気など。
• 行動面の症状: 欠勤・遅刻が増える、仕事でのミスが増える、飲酒量が増える、無謀な行動をとる、引きこもるなど。

これらの症状は、個人によって現れ方や重症度が異なります。また、ストレスの原因となる状況が続くと、症状が慢性化したり、うつ病などの他の精神疾患へ移行したりすることもあります。

適応障害の原因となるストレスは、仕事に関するものが多く見られます。
例えば、

• 職場の異動や配置転換
• 昇進や降格
• 業務内容の大きな変更
• 職場の人間関係のトラブル
• ハラスメント（パワーハラスメント、セクシャルハラスメントなど）
• 過重労働や長時間労働
• 会社の経営状況の悪化

もちろん、仕事以外の家庭環境や個人的な問題が原因となる場合もありますが、仕事のストレスが引き金となるケースが非常に多いのが現状です。

重要なのは、これらの症状が、単なる「気のせい」や「甘え」ではなく、医学的な病気であるということです。適切な治療や環境調整によって回復が見込めます。

休職すべきか判断に迷う時

「このくらいの症状で休んでいいのだろうか」「みんなも頑張っているのに」と、休職すべきか判断に迷う方も多いでしょう。しかし、心身の不調が仕事や日常生活に明らかな支障をきたしている場合、休職は回復のために必要な選択肢となります。

休職を検討すべきサインとしては、以下のような状態が挙げられます。

• 仕事に行こうとすると、動悸、吐き気、腹痛などがひどくなる
• 朝起きるのが非常に辛く、遅刻や欠勤が増えた
• 以前はできていた業務が、全く手につかなくなった
• 些細なミスが増え、周囲からの指摘が増えた
• 職場にいるだけで強いストレスを感じ、涙が出てくる
• 休日も仕事のことが頭から離れず、心身が休まらない
• 好きなことへの興味を失い、何も楽しめなくなった
• 食欲が極端になくなったり、逆に過食になったりしている
• 夜眠れなかったり、逆に寝すぎてしまったりする
• 死について考えることがある

これらのサインが見られる場合、一人で抱え込まず、早めに専門家の意見を聞くことが重要です。

まずは医療機関を受診する

心療内科や精神科を受診し、医師に現在の症状や困っている状況を詳しく伝えましょう。医師は、あなたの症状が適応障害によるものか、他の病気の可能性はないかなどを診断し、適切な治療方針（休養、薬物療法、精神療法など）を示してくれます。

休職が必要かどうかの判断も、医師が行います。「休職したいのですが、可能でしょうか」と相談してみるのも良いでしょう。医師は、あなたの心身の状態から、現在の環境での就労が困難であると判断した場合に、休職が必要である旨の診断書を作成してくれます。

「もう少し頑張れるかもしれない」と思う気持ちもあるかもしれませんが、無理を続けることで症状が悪化し、回復に時間がかかることもあります。早い段階で専門家を頼り、客観的な意見を聞くことが、早期回復への鍵となります。

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適応障害で休職する前に確認すること

休職を決断したら、次に具体的に会社とコミュニケーションを取る準備を始めます。スムーズに休職手続きを進めるためには、事前にいくつか確認しておくべき事項があります。

会社の休職制度を確認する

会社の休職制度は、会社の規模や規定によって異なります。まずは就業規則を確認し、病気による休職に関する規定を把握しましょう。確認すべき主な内容は以下の通りです。

• 休職できる期間: 最長でどれくらいの期間休職できるのか。最初の休職期間の上限や、延長の可否について確認します。
• 休職期間中の給与: 休職期間中も給与が支払われるのか、支払われる場合の金額や期間について確認します。多くの場合、休職期間中は無給となるか、一定期間のみ一部支給となることが多いです。
• 社会保険料: 健康保険料や厚生年金保険料は、休職中も支払い義務があります。会社が立て替えてくれるのか、自己負担となるのか、支払い方法などを確認します。
• 復職の規定: 休職期間満了後の復職手続きや、復職が難しい場合の扱い（自然退職など）について確認します。
• 手続き: 休職願の提出方法や、診断書の提出時期など、会社所定の手続きについても確認しておきましょう。

就業規則は、社内ポータルサイトに掲載されていたり、人事部で閲覧できたりします。もし不明な点があれば、次に説明する人事担当者に相談しても良いでしょう。

医師の診断書を取得する

休職の意思を会社に伝える際、医師の診断書は非常に重要な書類となります。診断書は、あなたの心身の状態が就労困難であることを医学的に証明するものです。

会社側も、診断書があることで、病気による休職であることを正当な理由として処理しやすくなります。法的な義務ではありませんが、多くの会社で診断書の提出が求められます。

診断書の内容と費用

診断書に記載される主な内容は以下の通りです。

• 氏名、生年月日
• 病名（例：「適応障害」）
• 現在の症状
• 労務不能であること（仕事ができない状態であること）
• 必要な休養期間（例：「〇ヶ月間の休養が必要」「〇年〇月〇日まで」）
• その他、医師が必要と判断する情報（例：自宅療養が必要なこと、復職に向けての留意点など）

休養期間については、まずは1〜3ヶ月程度の診断書が出されることが多いです。症状の回復状況に応じて、期間が延長されるか、復職可能かが判断されます。

診断書の発行費用は、医療機関によって異なりますが、一般的に3,000円〜10,000円程度が目安です。健康保険は適用されず、自費負担となります。診断書が必要な場合は、診察時に医師にその旨を伝え、「会社提出用の診断書をお願いします」と依頼しましょう。

診断書があっても休職しない選択肢

医師から休職が必要という診断書を受け取っても、すぐに休職することが難しい、あるいは休職以外の方法を模索したいという方もいるかもしれません。診断書はあくまで医師の医学的な意見であり、提出義務や休職義務が生じるわけではありません。

診断書の内容を参考に、会社と相談して以下のような働き方を検討することも可能です。

• 短時間勤務への変更
• 業務内容の変更（負荷の少ない業務への一時的な配置転換など）
• 部署異動
• 時差出勤やテレワークの活用

ただし、症状が重く、就労そのものが困難な状況であれば、無理せず休職を選択することが最も回復への近道となる場合が多いです。診断書を盾に無理な交渉をしたり、診断内容と異なる働き方を続けたりすることは、自身の心身をさらに追い詰める可能性もあります。診断書の内容とご自身の体調、会社の状況を総合的に判断し、慎重に検討しましょう。

休職期間中の生活とお金について（傷病手当金など）

休職期間中は給与が支払われないことが多いため、生活費について不安を感じるかもしれません。休職期間中の生活を支える公的な制度として、「傷病手当金」があります。

傷病手当金の申請方法と注意点

傷病手当金は、健康保険の被保険者が、病気やケガのために働くことができず、給与の支払いを受けられない場合に、健康保険から支給される手当金です。適応障害による休職も支給対象となります。

支給条件:

• 業務外の病気やケガであること（仕事や通勤が原因の場合は労災保険の対象となります）
• 病気やケガのために仕事に就くことができないこと（医師の証明が必要です）
• 連続する3日間を含む4日以上仕事を休んだ場合
• 休業した期間について、給与の支払いがないこと（給与が支払われている場合でも、傷病手当金の額より少ない場合は差額が支給されます）

支給期間と金額:

• 支給期間: 支給を開始した日から最長1年6ヶ月です。途中で一度職場復帰しても、同じ病気やケガで再度休職した場合、期間を通算します。
• 支給金額: 1日あたり、「支給開始日以前12ヶ月間の標準報酬月額」を平均した額を30日で割った金額の3分の2相当額です。

申請方法:

傷病手当金の申請は、通常、会社を経由して加入している健康保険組合（または協会けんぽ）に行います。申請には以下の書類が必要です。

• 傷病手当金支給申請書: 被保険者（ご本人）が記入する箇所、事業主（会社）が記入する箇所、そして医師が記入する箇所（「療養担当者記入用」）があります。
• 医師の証明書: 申請書の「療養担当者記入用」がこれにあたります。仕事に就くことができなかった期間について、医師の証明が必要です。
• その他: 必要に応じて、会社の給与証明書などが求められる場合があります。

申請期間:

療養のため仕事に就くことができなかった期間ごとに申請できます。申請書の提出期限は、労務不能であった期間の翌日から2年間です。ただし、通常は1ヶ月ごとなど、期間を区切って申請することが多いです。

注意点:

• 申請手続きは会社の人事労務担当者がサポートしてくれることが一般的ですが、ご自身で手続きを進める必要がある場合もあります。会社の担当部署に確認しましょう。
• 医師に申請書への記入を依頼する際、文書作成費用がかかる場合があります。
• 傷病手当金は非課税です。
• 休職期間中に会社の規定で給与の一部が支給される場合、傷病手当金の支給額が調整されることがあります。

傷病手当金がもらえないケース

傷病手当金は、全ての休職者に支給されるわけではありません。以下のような場合は、原則として支給されません。

• 健康保険の被保険者でない場合（国民健康保険の場合は、自治体によっては独自の傷病手当金制度がある場合もありますが、多くはありません）
• 業務上や通勤途中の病気・ケガである場合（この場合は労災保険の対象となります）
• 病気やケガと認められない場合（単なる「体調不良」では認められない可能性が高いです。医師の診断が必要です）
• 仕事に就くことが可能であると医師が判断した場合
• 休職期間中に給与が全額支払われている場合
• 任意継続被保険者である場合（会社を退職後、健康保険を任意継続している場合は、原則として傷病手当金は支給されません）

休職期間中の生活費に関する確認事項

これらの情報を事前に確認し、休職中の収入の見込みを立てておくことで、経済的な不安を軽減することができます。

適応障害による休職の伝え方【誰に・いつ・どう伝える？】

休職を決意し、必要な情報を集めたら、いよいよ会社に伝えるステップです。伝え方によって、その後の会社の対応や、休職期間中、そして復職へのプロセスがスムーズに進むかどうかが変わってきます。

伝える相手とタイミング

伝える相手:

基本的には、あなたの直属の上司に一番最初に伝えるのが一般的です。日頃からあなたの業務状況や体調を把握している立場であり、部署内の業務調整を行う必要があるためです。

ただし、以下のような場合は、直属の上司以外に相談することも検討しましょう。

• 直属の上司がストレスの原因である場合: 人事部、相談窓口（ハラスメント相談窓口など）、産業医などに相談する。
• 直属の上司が多忙で相談しにくい、あるいは理解が得られそうにない場合: 人事部や会社の相談窓口に相談する。
• 組合員である場合: 労働組合に相談する。

誰に相談すべきか迷う場合は、会社の相談窓口や産業医にまず連絡を取り、状況を説明して適切な伝え方についてアドバイスをもらうのも良いでしょう。

伝えるタイミング:

可能な限り、早めに伝えることが望ましいです。

• 体調がさらに悪化する前に。
• 業務の引継ぎなど、会社側が準備する時間も考慮して。

ただし、体調が非常に悪く、すぐにでも休養が必要な場合は、無理をして出社せず、電話やメールでまず状況を伝えるという判断も必要です。

理想的なタイミングは、医師の診断を受け、診断書が発行される見込みがついた段階です。診断書があることで、病気であること、休養が必要であることを客観的に伝えることができます。

伝える場所としては、静かで落ち着いて話せる場所を選びましょう。会議室や、上司の執務室などが考えられます。緊急の場合は、電話での連絡もやむを得ません。

伝える内容のポイント（言い出し方）

会社に休職を伝える際、感情的になったり、原因となった出来事を一方的に責めたりすることは避けましょう。冷静に、必要な情報を簡潔に伝えることが重要です。伝えるべきポイントは以下の通りです。

体調不良の状況と医師の診断を伝える

まず、現在の体調が非常に優れない状況であることを伝えます。「ここ最近、体調が回復せず、仕事に集中することが難しくなっております」「朝起き上がるのが辛く、出社することが困難な日が増えています」など、具体的な状況を伝えると良いでしょう。

その上で、医療機関を受診し、医師の診断を受けたことを伝えます。「心療内科を受診したところ、適応障害と診断されました」「医師から、現在の心身の状態では就労が困難であるとの診断を受けました」など、医師の診断を根拠として示すことが重要です。

病名（適応障害）を伝えるか、あるいは精神的な不調であることのみを伝えるかは、ご自身の判断によります。ただし、診断書を提出する場合は病名が記載されるため、正直に伝えた方がスムーズなことが多いです。病名を伝えることに抵抗がある場合は、「精神的な疲労により、医師から一定期間の休養が必要と言われました」などと伝えることも可能です。しかし、休職という重い判断には、病名を含めた診断書が最も説得力のある根拠となります。

具体的な休職希望期間を伝える

医師の診断書に記載されている休養期間を参考に、具体的な休職の希望期間を伝えます。「医師からは〇ヶ月程度の休養が必要と診断されましたので、〇月〇日から〇月〇日までの期間、休職させていただきたく、ご相談させてください」などと伝えましょう。

期間はあくまで希望であり、最終的な休職期間は会社の規定や医師の判断、回復状況によって変動する可能性があります。まずは診断書に記載された期間を目安に伝えます。

業務引継ぎについて触れる

自分が抜けることで部署の業務に影響が出ることへの配慮を示すことも重要です。「急なご相談となり、部署の皆様にご迷惑をおかけすることになり、大変申し訳ございません」と謝罪の意を示しつつ、「可能な範囲で、業務の引継ぎについて対応させていただきたいと考えております」など、引継ぎへの協力姿勢を伝えると、会社側の理解を得やすくなります。

ただし、体調が非常に悪い場合は、無理に引継ぎを行う必要はありません。その場合は、「引継ぎが必要な業務が多々あるかと存じますが、現在の体調では十分な対応が難しい状況です。大変恐縮ですが、引継ぎにつきましては、部署の皆様にご協力いただけますと幸いです。」などと伝え、会社に判断を委ねましょう。引継ぎの具体的な内容は、上司と相談しながら、体調と相談して決めます。

伝え方別の例文と注意点

伝える方法として、口頭、メール、電話などが考えられます。それぞれの状況に応じた例文と注意点を見ていきましょう。

上司へ口頭で伝える場合の例文

アポイントを取って、落ち着いた場所で話すのが望ましいです。

例文:
「〇〇部長（課長）、お忙しいところ失礼いたします。少しお時間を頂戴できますでしょうか。ここ最近、体調が優れず、仕事に集中したり、以前のように業務をこなしたりすることが困難な状況が続いておりました。そのため、先週、心療内科を受診したところ、適応障害と診断されました。医師からは、現在の心身の状態では就労が難しく、一定期間の休養が必要であるとの診断を受けました。つきましては、医師の診断に基づき、〇月〇日より〇ヶ月間（例：〇月〇日まで）の期間、休職させていただきたく、ご相談させていただけないでしょうか。急なご相談となり、部署の皆様にご迷惑をおかけすることになり、大変申し訳ございません。業務の引継ぎにつきましては、体調と相談しながら可能な範囲で対応させていただきたいと考えておりますので、ご指示いただけると幸いです。診断書はこちらになります（もし診断書が準備できていれば渡す）。」

ポイント:

• まず謝罪と現在の状況（体調不良、仕事への支障）を伝える。
• 医師の診断結果（病名、就労不能、休養必要）を具体的に伝える。
• 希望する休職期間を明確に伝える。
• 業務引継ぎへの協力姿勢を示す。
• 感情的にならず、冷静に、しかし真剣に話す。

人事担当者へメールで伝える場合の例文

直属の上司に直接伝えるのが難しい場合や、事前に状況を共有しておきたい場合などに、人事担当者へメールで連絡することもあります。この場合は、CCに直属の上司を入れるか、上司に相談してから送信するなど、会社の慣習や状況に合わせて判断しましょう。

件名: 休職のご相談（氏名）

例文:
「〇〇部 △△様（人事担当者名）

平素は大変お世話になっております。
□□部（所属部署）の（氏名）です。

私事ではございますが、ここ数ヶ月、心身の不調が続き、業務に集中したり、従前のように遂行したりすることが困難な状況となっております。

つきましては、先日医療機関を受診したところ、「適応障害」と診断され、医師より〇ヶ月間（例：〇月〇日から〇月〇日まで）の休養が必要である旨の診断を受けました。

現在の私の健康状態では、貴社での就労を継続することが難しいと判断いたしましたため、誠に恐縮ではございますが、上記の期間、休職させていただきたく、ご相談申し上げます。

急なご相談となり、会社ならびに部署の皆様には多大なるご迷惑をおかけしますこと、心よりお詫び申し上げます。

業務の引継ぎにつきましては、医師の指示のもと、体調を考慮しつつ、可能な範囲で誠意をもって対応させていただく所存です。

つきましては、今後の手続きについてご教示いただけますでしょうか。お忙しいところ大変恐縮ですが、何卒よろしくお願い申し上げます。」

ポイント:

• 件名で内容を分かりやすく示す。
• 時候の挨拶など一般的なビジネスメールの形式を守る。
• 現在の状況（不調、仕事への支障）を簡潔に説明する。
• 医師の診断結果（病名、休養必要、期間）を明確に記載する。
• 休職を希望する期間を伝える。
• 会社や同僚への謝罪と、引継ぎへの協力姿勢を示す。
• 今後の手続きについて確認する姿勢を示す。
• 必要に応じて、診断書のスキャンデータを添付するか、後日提出する旨を記載する。

電話で伝える場合の注意点

体調が非常に悪く、どうしても出社できない場合や、すぐに状況を伝えたい場合に電話で連絡することになります。

注意点:

• まずは簡潔に、体調が悪く出社できない旨を伝える。
• 改めて、医師の診断を受け、休職が必要になったことを伝える。
• 診断書については、後日提出する旨を伝える。
• 電話での説明は、メールや対面よりも誤解が生じやすいため、落ち着いて、要点を絞って話す。
• 長時間の通話は体調に負担をかけるため、手続きの詳細などは後日改めてメールや対面で相談する旨を伝える。
• 話す相手（上司や人事）が多忙な時間帯は避ける配慮も必要。

例文（電話の場合）:
「〇〇部長（課長）、〇〇です。ご相談したいことがあり、お電話させていただきました。実は、ここ数日体調が全く回復せず、今朝も起き上がることが困難な状態です。先日病院を受診したところ、適応障害と診断され、医師からはしばらくの休養が必要と言われました。つきましては、大変急なお願いで恐縮なのですが、〇月〇日より休職させていただきたく、ご相談させていただけないでしょうか。診断書は後日提出させていただきます。業務のことでご迷惑をおかけしますが、改めてメールなどで詳細をご連絡させていただけますでしょうか。」

上司が原因の場合の伝え方

ストレスの原因が直属の上司である場合、その上司に直接休職の相談をすることは非常に困難であり、避けるべきです。この場合は、以下のような窓口を利用しましょう。

• 人事部: ストレスの原因が上司であることを伏せて、体調不良による休職の相談として人事に連絡し、その後の上司への報告をどのように行うべきか相談する。あるいは、勇気を出して、上司との関係性がストレスの原因であることを人事に正直に伝える。
• 会社の相談窓口: ハラスメント相談窓口や健康相談窓口などがあれば、そこに相談する。専門の担当者が、今後の対応についてアドバイスをくれるでしょう。
• 産業医: 会社の産業医に相談し、上司との関係性についても含めて状況を説明する。産業医から会社に対して、休職の必要性や環境調整の必要性について提言してもらうことも可能です。
• 労働組合: 労働組合があれば、組合に相談する。組合を通して会社側と交渉してもらうことができます。

このような場合、一人で抱え込まず、第三者機関や会社の相談窓口を積極的に利用することが大切です。メールで相談する際も、具体的なハラスメントの内容などを感情的にならず、事実に基づいて簡潔に記載することが重要です。

休職中の過ごし方と復職までの流れ

休職期間は、心身を回復させるための大切な時間です。どのように過ごすかによって、回復の度合いや復職のプロセスが変わってきます。

休職中のNG行動（罪悪感への対処含む）

休職期間中は、規則正しい生活を送り、心身をしっかり休めることが最優先です。回復を遅らせてしまう可能性があるNG行動に注意しましょう。

• 無理に活動しようとする: 医師から休養が必要と言われているにも関わらず、「休んでいる間に遅れを取り戻さなければ」「早く治さなければ」と焦って無理に活動しようとすると、かえって症状が悪化する可能性があります。
• 過度に外界との接触を断つ: 自宅に引きこもりすぎるのは、社会的な孤立感を深め、精神的な回復を妨げる場合があります。体調を見ながら、散歩に出かけたり、信頼できる家族や友人と穏やかな時間を過ごしたりすることは大切です。
• 罪悪感を抱えすぎる: 「自分が休んで迷惑をかけている」「他の人は頑張っているのに自分は情けない」といった罪悪感を抱きやすい時期です。しかし、適応障害は病気であり、休養は治療の一環です。自分を責める必要はありません。休むことは、将来的に स्वस्थ하게 돌아와 회사에 기여하기 위한 필요한過程だと理解しましょう。罪悪感が強い場合は、主治医やカウンセラーに相談するのも良いでしょう。
• SNSなどで活動的な様子を発信する: 休職中に旅行に行ったり、趣味を楽しんだりする様子をSNSに投稿すると、会社の同僚などがそれを見て「本当に病気なのか？」「休職中に遊んでいるのか」と誤解し、トラブルになる可能性があります。休職中はSNSでの発信を控え、プライベートな過ごし方を他人に安易に見せないように注意しましょう。
• 会社のことを気にしすぎる: 休職中は、仕事から完全に離れることが重要です。会社のメールやチャットを頻繁に確認したり、同僚に仕事の状況を尋ねたりすることは、心身を休める妨げになります。会社との連絡は、必要最低限に留めましょう。

休職中に心がけたいこと

• 十分な睡眠をとる（ただし寝すぎも良くない場合があるので、規則正しい生活を心がける）
• バランスの取れた食事をとる
• 適度な運動を取り入れる（散歩、軽いストレッチなど、体調に合わせて）
• リラックスできる時間を作る（好きな音楽を聴く、読書、入浴など）
• 体調が良い日には、無理のない範囲で外出したり、人と会ったりする
• 主治医との定期的な診察を受け、体調の変化や不安なことなどを相談する
• 必要に応じて、カウンセリングやリワークプログラムの利用を検討する

休職期間を延長したい場合の手続き

医師の診断で示された休職期間が終了するまでに回復が見込めない場合、休職期間の延長を検討することになります。休職期間の延長が可能かどうかは、会社の就業規則によります。

手続きの流れ（一般的な例）:

• 主治医に相談: 休職期間終了までに復職が難しい状況であることを主治医に伝えます。医師が引き続き休養が必要と判断した場合、診断書を作成してもらいます。診断書には、延長が必要な期間や、現在の病状、今後の見通しなどが記載されます。
• 会社への連絡: 休職期間満了の〇日前（会社の規定による）までに、休職期間の延長を希望する旨を会社（通常は人事部または直属の上司）に連絡します。
• 診断書の提出: 主治医に作成してもらった延長用の診断書を会社に提出します。
• 会社との面談: 必要に応じて、会社から面談を求められることがあります。現在の体調や、今後の治療の見通しなどについて説明を求められる場合があります。
• 延長の承認: 会社の規定に基づき、休職期間の延長が承認されるかどうかが判断されます。

会社の就業規則によっては、休職期間に上限が設けられており、その期間を超えて延長できない場合もあります。その場合、残念ながら休職期間満了をもって退職となる可能性もあります。休職制度については、休職を開始する前にしっかりと確認しておくことが重要です。

復職に向けた準備とリワーク支援

症状が回復し、医師から復職可能という判断が出たら、いよいよ復職に向けて準備を進めます。焦らず、段階的に進めることが大切です。

復職に向けた準備のステップ（一般的な例）:

• 主治医との相談: 症状が改善し、日常生活を送るのに支障がなくなってきたら、主治医に復職の意思を伝え、相談します。医師が復職可能と判断すれば、復職可能である旨の診断書を作成してもらいます。
• 会社への連絡: 復職可能である旨の医師の診断が出たことを会社（人事部など）に連絡します。
• 会社との面談: 会社との面談が行われます。現在の体調、復職への意欲、希望する働き方などについて話し合います。産業医との面談が設定されることも多いです。
• 復職支援プログラムの利用検討（任意）: 体力や集中力を回復させ、スムーズに職場に慣れるために、「リワーク支援」の利用を検討するのも有効です。
• 復職: 会社との合意に基づき、正式に復職となります。

リワーク支援とは？

リワーク支援（リワークプログラム、職場復帰支援プログラムなどとも呼ばれます）は、精神疾患で休職した方が、円滑に職場復帰するための支援を行うプログラムです。医療機関や、地域障害者職業センター、民間の支援機関などが提供しています。

リワーク支援の主な内容:

• 体力回復: 軽い運動やウォーキングなど
• 認知行動療法（CBT）: ストレスへの対処法、考え方の癖を見直す
• グループワーク: 他の参加者との交流、コミュニケーション練習
• 模擬就労: 実際の業務に近い環境での作業練習
• 自己理解の促進: 病気やストレスの原因、自身の強み・弱みを理解する
• 企業との連携: 職場環境の調整に関する相談など

リワーク支援を利用することで、復職への不安を軽減し、再休職のリスクを減らす効果が期待できます。特に、休職期間が長かった場合や、職場環境に大きな変化があった場合などに有効です。利用できるリワーク支援の種類や内容は様々ですので、主治医や会社の産業医、地域の障害者職業センターに相談してみてください。

復職当初は、以前と同じペースで働くのが難しい場合もあります。会社と相談し、短時間勤務や軽めの業務から始めたり、部署異動を検討したりするなど、無理のない範囲で段階的に慣れていくことも重要です。

まとめ：適応障害での休職は回復への第一歩

適応障害による休職は、決してネガティブなことではありません。心身が発している「これ以上無理はできない」というサインを受け止め、回復のために必要な期間です。勇気を出して休職を選択することは、ご自身の心身を守り、将来にわたって長く働き続けるために必要な、回復への大切な第一歩となります。

会社に休職の意思を伝えることは、体調が優れない中では大きな負担に感じられるかもしれません。しかし、この記事で解説したように、事前に会社の制度や傷病手当金について確認し、医師の診断書を準備し、冷静に要点を絞って伝えることで、比較的スムーズに手続きを進めることが可能です。もし直属の上司に伝えにくい場合は、人事部や産業医、会社の相談窓口など、他の窓口を頼ることも躊躇しないでください。

休職期間中は、仕事から離れて心身の回復に専念しましょう。焦りや罪悪感を抱えすぎず、規則正しい生活を送り、主治医の指示に従って療養することが最も重要です。復職に向けては、焦らず段階的に準備を進め、必要に応じてリワーク支援などの外部サービスも活用しながら、無理のない復帰を目指しましょう。

適応障害からの回復には時間がかかる場合もありますが、適切な休養と治療、そして周囲の理解があれば必ず回復に向かいます。一人で抱え込まず、医療機関や会社のサポートを活用しながら、ご自身の心身を大切にしてください。

免責事項:
本記事は、適応障害による休職の伝え方に関する一般的な情報を提供するものであり、医学的な診断や治療を推奨するものではありません。個々の症状や状況は異なりますので、必ず専門の医師の診断を受け、その指示に従ってください。また、会社の休職制度や傷病手当金に関する具体的な規定は、会社の就業規則や加入している健康保険組合によって異なります。詳細については、ご自身の会社の規定や加入している健康保険組合にご確認ください。本記事の情報に基づいて発生したいかなる結果についても、当方では一切の責任を負いかねます。